飲食店の閉店や厨房機器の入れ替えで、「この厨房機器は何年落ちまで買い取ってもらえるのか」と気になることがあります。
厨房機器の買取では年式は重要な査定項目ですが、「製造から○年を超えたら全国どの業者でも買取不可」という共通基準はありません。
実際に買取業者が公開している基準を見ると、比較的新しい機器を中心に扱う会社もあれば、機器の種類によって年式の目安を変えている会社、古くてもメーカー・状態・中古需要によって査定する会社があります。
そのため、年式だけを見て廃棄を決めるのではなく、メーカー、型番、動作状態、サイズ、需要、搬出条件までそろえて査定してもらう方が判断しやすくなります。
厨房機器は何年落ちまで買取できる？
公開されている買取基準にはかなり差があります。
5年程度までを一つの目安とする会社もあれば、6年を超えると価格が付きにくくなる場合があると案内する会社、製氷機・食器洗浄機・ショーケースなど機器ごとに7〜10年程度の目安を設定している専門店もあります。
一方で、10年以上経過した厨房機器でも、メーカー、機種、状態、市場需要などによって買取できる場合があります。
| 年式 | 査定時の考え方 |
|---|---|
| 比較的新しい | 中古市場で再販売できる可能性を確認しやすい |
| 5〜6年前後 | 買取対象とする業者がある一方、機種・状態による差も大きくなる |
| 7〜10年前後 | 機器の種類、メーカー、需要、状態によって判断が分かれやすい |
| 10年以上 | 買取対象外とする業者も増えるが、年式だけで一律に処分とは決めない |
この表は買取保証の基準ではありません。
年式は「査定へ出す価値があるか」を判断する材料の一つとして使い、最終的には実際の機器情報を買取業者へ伝えて確認します。
なぜ古くなるほど買取しにくくなるのか
厨房機器は中古で再販売することを前提に買い取られます。
年式が古くなると、買い取った後に販売できる価格だけでなく、点検・清掃・修理等に必要なコストも考慮されます。
また、同じ10年落ちでも、業務用冷蔵庫、製氷機、食器洗浄機、ガスレンジ、ステンレス作業台では中古市場での評価方法が同じではありません。
電気・冷却・給排水などを使う機械と、構造が比較的単純なステンレス什器では、経年による影響も異なります。
そのため「厨房機器」という一括りではなく、機器ごとに判断する必要があります。
古い厨房機器でも売れる7つの条件
1．中古市場で需要のあるメーカー・型番
年式が同じでも、中古市場で流通しやすいメーカーや型番は査定されやすくなる場合があります。
業務用冷蔵庫、製氷機、コールドテーブルなどでは、メーカー名だけでなく型番、容量、ドア数、仕様まで査定材料になります。
「有名メーカーだから必ず高額」とは限りませんが、中古市場で次の買い手を見つけやすい製品かどうかは重要です。
2．正常に動作する
冷蔵庫なら正常に冷えるか、製氷機なら製氷できるか、食器洗浄機なら正常に給排水・洗浄できるかなど、動作状態は重要な確認項目です。
閉店時には、電気・ガス・水道を停止する前に査定を済ませておくと、動作確認しやすくなります。
すでにライフラインを停止している場合でも査定自体は可能な場合がありますが、動作状態を確認できないことで査定条件が変わる可能性があります。
3．外装・庫内の状態が良い
サビ、腐食、へこみ、割れ、強い油汚れ、パッキンの劣化なども確認されます。
年式が古くても使用状態が良い機器と、年式は新しいものの故障や大きな損傷がある機器では、後者の評価が低くなる場合があります。
査定前に簡単に清掃できる範囲を整え、現状を分かる写真を撮っておくと問い合わせしやすくなります。
4．中古で再販売しやすい仕様・サイズ
厨房機器は、次の店舗でも使いやすい仕様かどうかが査定へ影響します。
たとえば、極端に特殊な寸法や特注仕様より、さまざまな店舗へ導入しやすい標準的な機器の方が買い手を見つけやすい場合があります。
冷蔵庫なら容量・ドア数・電源、製氷機なら製氷能力、ガス機器なら都市ガス・LPガスなども確認対象になります。
5．付属品が残っている
棚板、排水部品、ホース、トレーなど、その機器を使用するために必要な付属品がそろっているかも確認します。
付属品が不足しているから必ず買取不可になるわけではありませんが、再販売前に部品を用意する必要があれば査定へ影響する場合があります。
6．取り外し・搬出しやすい
厨房機器の査定額が付いても、搬出に大きな費用がかかれば最終的な受取額は小さくなります。
確認されやすいのは、
- 店舗が何階か
- エレベーターがあるか
- 搬出口の幅
- 階段作業の有無
- 設備を分解する必要があるか
- 給排水・ガス・電気からの切離しが必要か
- 店舗前に車両を停められるか
などです。
年式だけではなく、買取額から撤去・搬出に必要な費用を引いた最終受取額まで確認します。
7．複数の厨房機器をまとめて査定できる
1台だけでは出張・搬出コストに対して再販価値が低い場合でも、厨房一式として複数台をまとめて査定できれば対応可能になるケースがあります。
閉店時は冷蔵庫だけを先に処分するのではなく、製氷機、食器洗浄機、コールドテーブル、作業台などを一覧にしてまとめて査定へ出す方法があります。
閉店時の厨房機器売却全体については、飲食店の閉店で厨房機器は買取できる？も参照してください。
年式が新しければ必ず高く売れるわけではない
年式は重要ですが、査定額を決める要素は年式だけではありません。
たとえば比較的新しい厨房機器でも、
- 故障している
- 強いサビ・腐食がある
- 部品が欠品している
- 特殊すぎて中古需要が少ない
- 搬出が極めて難しい
- 再販売時に大きな修理費が必要
といった条件があれば、査定額が低くなったり、買取対象外になったりする可能性があります。
反対に古い機器でも、需要があり、動作・状態が良く、再販売しやすければ査定対象になる場合があります。
年式以外を含む査定項目については、厨房機器の査定は何を見る？で詳しく整理しています。
厨房機器の年式はどこで確認する？
査定を依頼する前に、メーカー名・型番・製造番号・年式を確認します。
多くの業務用厨房機器には銘板やラベルが付いています。
確認場所は機器によって異なりますが、
- 扉の内側
- 庫内側面
- 本体側面
- 背面
- 操作パネル付近
- 前面パネル内部
などを確認します。
銘板が見つかったら、次の項目を写真に残しておくと査定依頼に使えます。
- メーカー
- 型番・形名
- 製造番号
- 製造年月または年式
- 電源仕様
- ガス種
- 冷媒等の表示
メーカーによっては製造年がそのまま数字で記載されず、製造番号から判定する機器もあります。
自分で判断できない場合は、銘板全体を撮影して買取業者へ送る方が安全です。
製造年と購入年は同じとは限らない
「この店を開業して5年だから、機器も5年落ち」とは限りません。
新店舗開業時に中古厨房機器を購入している場合は、使用開始日より前に製造されています。
反対に、店舗営業途中で設備を交換していれば、店舗そのものより新しい機器もあります。
買取査定では「何年間自分の店舗で使ったか」より、機器自体のメーカー・型番・製造年・状態を確認した方が正確です。
年式が分からなくても査定を諦めない
古い厨房機器では、銘板の文字が薄くなっていたり、製造年月が直接書かれていなかったりする場合があります。
その場合は、次の情報をそろえます。
- 機器全体の写真
- 銘板の写真
- メーカー名
- 読める範囲の型番・製造番号
- サイズ
- 購入したおおよその時期
- 動作状態
これらを買取業者へ送り、査定対象になるか確認します。
年式が不明だからという理由だけで、先に有料処分を決める必要はありません。
法定耐用年数と「何年まで売れるか」は別
厨房機器の年式を調べていると、「耐用年数」という数字が出てくることがあります。
ここでいう法定耐用年数は、税務上、減価償却費を計算するために使う基準です。
一方、中古厨房機器の買取は、その機器が現在の中古市場で再販売できるかを基準として査定されます。
そのため、法定耐用年数を過ぎたら中古として売れない、という関係ではありません。
帳簿上の残存価値と、中古市場での買取価格は分けて考えます。
10年以上の厨房機器はすぐ処分すべき？
10年以上経過した厨房機器は、新しい機器より査定が厳しくなる可能性があります。
ただし、年式だけを理由に査定せず廃棄すると、売却できる可能性を失うことがあります。
閉店時には次の順番で判断すると整理しやすくなります。
- 所有権・リース契約を確認する
- メーカー・型番・年式を確認する
- 動作状態を確認する
- 銘板・本体・搬出経路の写真を撮る
- 買取査定を依頼する
- 買取不可なら無料引取・処分条件を確認する
- 最終受取額または最終処分費で判断する
厨房機器の買取と処分をまとめて検討する場合は、厨房機器の買取と処分は同時に頼める？も参照してください。
査定は電気・ガス・水道を止める前に進める
閉店が決まると、店舗契約やライフラインを早く止めたくなることがあります。
しかし、冷蔵庫、製氷機、食器洗浄機、ガス機器などでは、動作確認が査定材料になります。
可能であれば、正常に動いている状態で査定を依頼し、必要な写真や動画を残してから停止する方が情報をそろえやすくなります。
現地で査定・搬出まで依頼する流れについては、厨房機器の出張買取とは？を確認してください。
厨房機器の年式と買取についてよくある質問
厨房機器は5年以内なら必ず売れますか？
必ずではありません。
年式が新しいことは査定上プラスになり得ますが、メーカー、型番、動作、状態、需要、搬出条件等によって買取可否・価格は変わります。
10年落ちの厨房機器でも買取できますか？
可能な場合があります。
一方で、10年以上を基本的な買取対象外とする業者もあります。
全国共通の基準ではないため、機器情報を伝えて複数の買取候補へ査定可否を確認する方法があります。
年式が新しければ査定額も高くなりますか？
一般に年式は査定項目の一つですが、年式だけで金額は決まりません。
型番、中古需要、動作、外観、付属品、搬出条件なども含めて査定されます。
法定耐用年数を超えた厨房機器は売れませんか？
法定耐用年数と中古買取の年式基準は別です。
法定耐用年数は税務上の減価償却に使う基準で、中古市場で値段が付くかどうかを決めるものではありません。
厨房機器の年式が分からない場合はどうすればよいですか？
銘板のメーカー・型番・製造番号が読めるように写真を撮り、買取業者へ確認します。
機器全体の写真、サイズ、購入時期、動作状態も伝えると査定しやすくなります。
製造年ではなく購入した年を伝えてもよいですか？
購入年だけでは実際の製造年と一致しない可能性があります。
査定では銘板の型番・製造番号・年式を優先して確認し、分からない場合に購入時期を補足情報として伝えます。
古くて売れない厨房機器はどうすればよいですか？
買取不可となった場合は、無料引取の可否や有料処分費を確認します。
買取できる物と処分する物が混在する閉店案件では、両方を同時に見積できる業者を比較する方法もあります。
処分する設備については、撤去・廃棄も確認してください。
年式だけで廃棄を決めず、まず型番まで確認する
厨房機器の買取では、比較的新しい年式ほど査定上有利になりやすい一方、何年まで売れるかという統一基準はありません。
確認する順番は、
- メーカー・型番・製造番号・年式を確認する
- 動作状態と外観を確認する
- 付属品をそろえる
- 本体と銘板を撮影する
- 搬出条件を確認する
- 査定可否を確認する
- 買取不可の場合に処分費と比較する
です。
5年、6年、10年といった年数だけで先に廃棄を決めず、まず機器ごとの再販可能性を確認します。
閉店で厨房機器一式を売却する場合は、飲食店の閉店で厨房機器は買取できる？から全体の進め方を確認してください。
